こんにちは。福岡市西区今宿駅前の鍼灸院おるきの小野です。

今日は腰痛で悩んでいる人に対して、少々ショッキングな内容で書かせていただきます。

腰痛についてのお話

腰痛は日本人の国民病とも言われており、国民の実に9割が一生に一度は腰痛を経験すると言われています。
一方で、アメリカなど、他の先進国の腰痛発症率は2割〜3割程度。

ここまで大きな差があるのはなぜでしょうか。

実は、整形外科の学会では以下のようなことが発表されています。

『医療機関では腰痛を有する患者に対し、X-ray Photograph（いわゆる、レントゲン写真のことです。）による診断方法が一般的に行われているが、その症状と病理学初見や画像初見などにおける関連性が低いことから、85%の患者に対し確定診断することができない。』

お分かりでしょうか？
つまり、腰痛のことはよく分からないと発表されているのです。

腰痛で複数の病院に相談された方は、次のような経験がある方も多いのではないでしょうか？

「最初に行った病院では腰椎分離症といわれたが、別の病院では腰椎すべり症と言われた。」とか、病院に通っている間に顔なじみになった患者さんの中に、「前に手術をしてね、手術の後は良かったんだけど3年もしたらまた、元通りの症状が出てきちゃって・・・」という話を聞いた。

私のところに来られる患者様には、上のような方が多いです。

腰痛と医療保険制度の関係

日本には医療保険制度があります。

これは、患者様の自己負担が1割〜3割で病院を受診できるという制度です。
しかし、保険適用できる病名がない限り、保険診療ができないという欠点があります。

そして、保険診療では、病名に対して治療できる内容が決められています。

つまり、『こっちの治療の方が効くとわかっているけど法律の問題があるためにできない。』とか、『よくわからなくても無理やり診断をつけないとお金を請求できないから無理やり診断している。』ということもあるのです。

もちろん15％は診断名と症状が一致し、適切な治療を受けることができますが、85%は見当違いの治療を受けている可能性があるということです。

それで腰痛が改善するはずがありませんよね。

それに対して、アメリカには医療保険制度がありません。

全額自己負担で病院に通うため、病院も良い医療を提供しなければ容赦なくつぶれますし、医療は高いため政府も国民も予防医学に力を注いでいます。

アメリカの国民の42％が何らかの予防医学で身体をメンテナンスしており、病院に支払うお金よりも予防医学にかけるお金が多いこともわかっています。

その結果が日本人の半分以下の腰痛発症率であり、腰痛の改善率の違いになっているのではないでしょうか。

しかも、予防医学を利用する人は、予防医学を利用しない人と比べて収入が高くなることがわかっています。

これは、こじらせた後に仕事を休んで病院に通院する人よりも、普段からメンテナンスして仕事を休まない人が評価された結果だと、簡単に想像がつきますよね。

鍼は腰痛や肩こりなどの身体の痛みに有効です。

特に当院院長は大学病院の勤務中に他の医療機関では解決できず、大学病院整形外科の先進医療でも解決できなかった患者様の悩みの相談を受けてきました。

身体の専門家ならではの腰痛予防の知識もあるので、是非相談されてみてください。